第１章 一般的安全対策
１．指導体制
（１）安全管理体制
・登山の安全性を確保するため、また、緊急時に迅速な対応をとるため、安全管理体制について以下の通りとする。
①登山隊
・登山隊には全体責任者と医務責任者を置く。
①ルート
・それぞれのルートにはルート責任者を置く。
・ルート責任者は、活動全体の掌握と担当講師支援を行なう。また緊急の場合は無線機で本部に連絡する。
②本部
・本部の安全管理体制の責任者はCDとする。
・無線機は常に電源を入りの状態に保つ。
・ルート責任者からの緊急の一報を受けた場合は、下表のとおり各機関に対応を指示する。
（２）プログラム実施の体制
①安全に実施できる適切な人数
・1班最大8名。
・原則２ルート。
②安全に活動できる適切な年齢（学年）
・原則小学校5年生以上。
③当該活動の活動時間
・16時までに行動終了。
（３）指導員の配置等
・エスケープルートや退避場所は、ルート責任者が班付きカウンセラーに確認する。
・本部スタッフの配置は、原則として先頭、最後尾に配置する。
・1人のカウンセラーが見る人数は8人以下を基準とする。
・緊急車両は、無線機を携帯する。
（４）連絡体制
①活動中の連絡手段
・無線機、携帯電話（サブ）。
②無線機の携帯
・無線機の携帯は、①ルート責任者、②本部、③カウンセラーの順に優先して携帯する。
③本部との定点連絡について
・無線は常にONの状態にする。
・ルート毎に定点・定時連絡を計画する。
・ラストがCDへ連絡する。
２．事前の安全対策
（１）事前の調査
・下見を実施し、異常の有無をCDに報告する。
・下見は2人1組で行なう。
・天気予報を確認する。
（２）指導者の研修、救助訓練
・ルート責任者は、使用するルートの下見を行なっている者とする。
・カウンセラーは野外専攻生及び同等の経験を有する者とする。
・キャンプの中日毎にスタッフトレーニング（野外救急等）を行なう。
・スタッフが下見を行なう場合、必ず下見計画表を作成し、CDの了承を得る。
（３）用具、備品、計測器等の点検・整備
・登山に使用する用具は、登山前に動作確認を行い、登山終了後には点検・整備を行なう。
第２章 活動直前・活動中の案全対策
１．実施の判断
（１）気象状況等の把握
・テレビ、インターネット、関係者からの情報収集を行なう。
・必要に応じ他機関からの情報を収集する（仙台管区気象台）。
（２）実施の判断
・判断者はCDとする。
（３）実施の可否基準（以下の項目に当てはまる時は、活動停止とする）
・その他災害の発生の恐れがある場合（地震が続いている、台風が接近している等）。
・気象庁が発表する警報が出ている場合。
（４）中止の基準
・活動中において、実施可否基準に掲げる事項が発生し、活動の継続が困難と判断された場合。
・関係機関等から中止の勧告を受けたとき。
２．参加者の把握
（１）参加者の人数・名簿
①出発前の人数確認後、本部への出発確認をする。
②活動中の人数確認。
③活動後の人数確認・本部への帰着報告。
（２）参加者の健康状態の把握
①出発前の健康チェックとミーティングでの報告・確認。
②活動中の健康状態チェック。
③医師の指示に基づく登山前の検尿チェック。
３．安全指導
（１）活動実施上の危険行為・危険箇所・緊急避難場所の周知徹底
・登山説明でのルート説明を行なう。
（２）キャンパー：活動に必要な装備（個人装備・団体装備）
①個人装備（雨具、ザック、登山靴、ヘッドランプ、替え電池、防寒着、軍手、水筒）
※服装については速乾性のTシャツ、長ズボン、厚手の靴下、帽子を着用。
②団体装備（ロープ、カラビナ、スリング、緊急無線、携帯電話、ファーストエイドキッド、ツエルト、地図、コンパス）
（３）登山説明会
・ルートを提示する。
・装備リストの提示、確認、使い方の指導を行なう。
・山での危険行為・危険箇所の説明をする。
第３章 緊急時の安全対策
１．緊急時の対応の手順
（１）事故発生状況の把握
①事故者のグループは現場待機。
②本部が事故認知→ルート長・CDへ報告、CDの指示を仰ぐ。
③CD→団体代表、団体代表と対応を協議
（２）事故者以外に対する安全確保
・安全な場所への移動及び人数確認を徹底する。
（３）応急処置の内容
・野外救急PASシステムを実施する。
（４）連絡
・人命最優先で消防署や警察署に連絡後、状況報告。
２．正確な情報把握と記録
（１）本部の対応
・スタッフが現場で事故記録を作成する。
・事故の原因と再発防止のミーティングを行なう。
・事故報告書を作成し、保存する。
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2013.4作成
2015.4改定